メールを誤送信した時のお詫びと対応例

ビジネスメールで件名や内容・宛先の誤送信などを行った場合の、お詫び例と対応例を記載していきます。

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1:件名と内容を誤った場合

内容や件名誤り問わず、訂正メールの件名には

• 【お詫びと訂正】+タイトル
• 【訂正】件名の表記誤りについて　

など、お詫びと訂正を記載します。

その上で、件名を誤った内容とお詫び内容、可能なら対策を記載します。

以下お詫び例です。

いつもお世話になっております、○○です。昨日送信したメールに誤りがございました。
お詫び申し上げると共に、以下に訂正させていただきます。
正：○○
誤：○○
今後同様の誤りが発生しないよう対策を徹底いたしまして、再発防止に取り組んで参ります。

2:宛先を誤った場合

この場合は、重大な間違いなのかを判断し、冷静に訂正メールを作成すると同時に、

重大な送付先誤りの場合、まずは上長に報告しましょう。

企業によっては、コンプライアンス上個人情報流出の管理が必要なため、隠すよりは

報告した方が、ダメージは少なくなります。

そして、対応できるかはさておき、文章には対策まで記載する必要があります。

以下お詫び例です。

いつもお世話になっております、○○です。先日送信したメール○月○日○時○分のメールについて
宛先に誤りがございます為、大変恐縮ではございますが、削除をお願いいたします。

この件につきましては、私の確認不足であり、〇〇様にもお手数をおかけして大変申し訳ございません。
なお、本件につきましては社内報告を行い、社内ルールの変更・徹底を行う予定でございます。

今後このような事が発生しませんよう、しっかり徹底いたします。
繰り返しになりますが、大変申し訳ございませんでした。

例にも記載していますが、メール送信後には電話をしてください。

担当者に繋がらなかった場合は、「送付したメールの件」と伝言を伝えればよいでしょう

重大な誤送信の場合は上長報告が必須

BCCとCCの誤りより個人情報の流出やメール・資料の宛先誤りの場合、

企業の信用に関わり損害賠償が発生する場合もあります。

また、誤送信の件数が少ないので、あまり情報流出を重要視しない方もいますが、

流出量は問題ではなく、そもそも誤送信による情報流出が発生しているという状態が、企業の信用に関わってきます。

関連記事：メール誤送信対策を行わない事によるリスク

もしあなたが、メール誤送信による情報流出や重要情報の宛先間違いを行った場合は、即座に会社の上長に報告し、今後の対応を決めていくべきです。

また、誤送信対策ツールも存在するので、そういったツール導入も併せてご検討ください

メール誤送信対策ツールとは?